アスファルトなどで被覆された地面の下、目に見えない地下の状況は、ピンポイントで汚染の状況を評価する土壌調査では、完全に把握することはできません。実際に汚染土壌の掘削除去工事が始まると、想定していなかったいろいろな障害物に遭遇します。

たとえば、土地を駐車場として利用するとき、基礎などが地中に残置されても、土地利用は制約されませんから、常識的に考えても、費用をかけてまで撤去するということはないでしょう。その基礎を残置した事実は、時間の経過や、所有権の移転とともに、まさに埋もれてしまいます。
そして、汚染土壌の掘削除去工事によって、文字通り日の目を見ることになります。

こうした地中障害物の除去は、施工の見積もりには含まれていませんので、発注者にとっては、予期しない余計な費用を負担しなければならない、迷惑な存在となります。

これは倉庫の跡地の現場です。
倉庫として利用されていたときは、建物１階のコンクリート製の床であり、もちろん地中埋設物の存在は不明です。ところが、倉庫が立てられる以前、この土地はプレス工場の敷地として利用されていたため、プレス機の基礎が点在していました。 地歴調査で、何十年も前に解散したプレス工場の基礎の位置を突き止めることは不可能です。

プレス工場の敷地は、その後、切り売りされ、なんと、隣地にまたがる基礎が出現、敷地境界に設置したシートの向こう側は、一般の民家が現存しているため、基礎を解体しようものなら、バランスがくずれ、隣地の建物にどのような影響が生じるか予想できませんので、協議の結果、残置することになりました。

こうした地中障害物は、コンクリートの塊なので、汚染土壌として処分できません。汚染土壌をきれいに落として、小割してコンクリートとしてリサイクル処分します。障害物の撤去と清浄作業、小割解体作業、処分場への運搬と処分費が計画外に発生します。

また、汚染土壌の搬出数量が計画より減量しますので、障害物の体積を測定して、減量分を計上する手間も発生します。地中障害物の存在は、迷惑千万ということになります。

これは、コインパーキングとして利用されていた土地での汚染土壌掘削除去工事現場です。
地歴調査によると、昭和40年頃までは、オフィスビルが存在していました。
基礎もこのように複雑に存在すると、大型の重機では汚染土壌を掘削できませんし、細かなところは手掘り作業となります。また、基礎に付着した汚染土壌の清浄化作業も容易ではありません。付帯作業の増加が、施工コストを押し上げる要因となります。

掘削除去の範囲が、現在利用されている建物に干渉し、基礎の下をえぐるように掘削しました。ここまでしっかりと施工しなければ、土壌汚染対策法の指定区域が解除されないのです。

地下ピットの存在は、多くの場合、建物図面に記載されているので、施工前に撤去費用を積算しますので、施工コストの大きな変動はありません。

しかし、ピットの底に、このように油が残っていたりすると、回収と処分の費用、周辺の油汚染土壌の搬出費用など、想定外の施工コストが発生します。

都市部の住宅地や商業地の工事では、隣地からライフラインが埋設されていることがあります。
隣接する２軒の民家の下水管と、上水管が掘削除去の範囲に複雑に埋設されていました。
油圧ショベルでは、掘削困難なので、作業者がスコップで掘りながら、ブラシで管を清浄しました。

汚染土壌の掘削除去工事を施工する前に、上水管を配管し、水量計も接続してしまいました。 埋蔵文化財の調査のように、慎重に汚染土壌を掘削除去しなければなりません。

都市ガスの配管です。
戸建住宅なので、一般的な存在なのですが、いささか勝手が違います。 ガス管が敷地内で枝分かれしていて、どこかに伸びているのです。

慎重に、手作業で配管を追跡するように、掘削しました。
なんと延長30ｍ、敷地の裏のオフィスビルに配管されていて、土地所有者、隣地の所有者はもとより、ガス会社も把握していない配管でした。協議の結果、従前どおりに残置しましたが、工事の中断と掘削効率の低下など、施工コストが増額しました。

掘削除去の施工例

• 準備工
• 悪臭対策
• 掘削・搬出
• 山留工
• 地中障害物
• 埋設廃棄物
• 地下水対策
• 環境保全対策
• 出来形管理
• 施工後
• 搬出土壌汚染の管理票
• 汚染土壌の運搬
• 汚染土壌の処理施設